再び「広島・長崎への原子爆弾投下の過程」を検証する

木本 清

• 木本清著『NHK民営化論 日本語の誤用と外国語教育への妨げ』好評発売中
• 「広島・長崎への原子爆弾投下の過程を考える」際に、不可欠である「投下を決定した側」の論理が窺える原文を引用し、日本語訳を添える。
  政治・外交史の検証のために、また大学レベルの英語学習教材としても、重要な役割をもつ一冊。
  
  偏見のない情報を提供するために

目次

• 　まえがき
  
  　Ⅰ　フランクリン D. ローズベルト政権最後の年
  　　　（1944年４月?1945年4月）と日本
  
  　１．「原子爆弾」への言及
  　［1］．トルーマン委員会「原子爆弾開発計画」への支出調査せず（44年6月）
  　［2］.「原子爆弾開発計画」最終段階へ（44年6月）
  　［3］．チャーチル・イギリス首相「原子爆弾開発計画」ソ連への通知反対（44年9月）
  　［4］．ローズベルト大統領グローブズ中将から「３発の原子爆弾完成予定」の連絡受ける（45年1月）
  　［5］．ローズベルト大統領ステティニアス国務長官に「原子爆弾開発計画」を伝える（45年1月）
  　［6］．ソ連へ対日参戦働きかけ（45年1月）
  　［7］．マーシャル将軍（陸軍）「原子爆弾開発計画」ソ連への通知反対（45年1月）
  　［8］．ローズベルト大統領ヤルタ会談でも「原子爆弾開発計画」漏らさず（45年2月）
  　［9］．第２次世界大戦終了後ヨーロッパに関する「思惑」（45年2月）
  　［10］．スティムソン陸軍長官「原子爆弾開発計画」をトルーマン新大統領に伝える(45年4月）
  
  　２．「日本」への言及
  　［1］．｢日本人だけは信用できない」(44年8月）
  　［2］．太平洋戦争の始まりは｢日本による攻撃」(44年11月）
  　［3］．日本人は「利口で、帝国への死を名誉とする狂信的な国民」(45年1月）
  　［4］．関東軍とソ連の対日参戦 (45年1月）
  　［5］．マニラ陥落と太平洋における戦い(45年2月）
  　［6］．太平洋戦争は日米の戦い(45年2月）
  　［7］．日本攻撃のための米ソ合同計画(45年2月）
  　［8］．東京への長い厳しい道(45年3月）
  　［9］．第２次世界大戦終了後のヨーロッパと日本(45年3月）
  　［10］．太平洋戦争終了後日本の占領・統治はマッカーサー将軍に(45年3月）
  
  ３．「ヤルタ会談」から
  　［1］．ローズベルト大統領とスターリン書記長
  　［2］．チャーチル首相とスターリン書記長
  　［3］．ローズベルト大統領とチャーチル首相
  　［4］．「ヤルタ会談」での日本
  
  
  Ⅱ　「広島・長崎への原子爆弾投下反対」の行動
  
  １．トルーマン政権内のスティムソン陸軍長官
  　［1］．「原子爆弾」に関するトルーマン大統領との関わり
  　　（1）　委員会の起ち上げを提案
  　　（2）　委員会の最終結論をトルーマン大統領に伝える
  　　（3）　原子爆弾投下の目標地決定で京都を外す
  　　（4）　「核爆発実験成功」をトルーマン大統領に伝える
  　　（5）　「広島に原子爆弾投下」をトルーマン大統領に伝える
  　［2］．トルーマン大統領への助言
  　　（1）　「ポツダム宣言」に関して
  　　　①「ポツダム宣言の中に天皇制維持の条項を」
  　　　②「スターリン書記長にもポツダム宣言の署名を」
  （2）「原子爆弾投下」に関して
  　　　①「原子爆弾投下の前にもう一度日本に降伏の機会を」
  　　　②「２発目の原子爆弾長崎への投下中止」受け入れられず
  　　（3）辞任
  
  ２．物理学者シラード氏
  
  Ⅲ　トルーマン大統領「広島・長崎への原子爆弾投下決断」の過程
  １．通常兵器による日本侵攻作戦
  ２．トルーマン大統領原子爆弾投下決断の要因
  　［1］．人命の犠牲を最少限で戦争の早期終結（太平洋戦争早期終結の必要）
  　［2］．対ソ政策（対ソ連交渉を優位に）
  　［3］．対日政策
  　　（1）日本に求めるのは「無条件降伏」
  　　（2）対日戦勝利と占領はアメリカ合衆国単独で
  　［4］．日本政府の不手際
  　　（1） 政府の思惑
  　　（2） 政府の動き
  　［5］．決断
  　［6］．結果
  
  ３．「原子爆弾投下」について考える
  　［1］．投下は必要だった？ 必要なかったのでは？
  　［2］．投下の真の目的
  
  あとがき